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働く環境

やりがいをもって生き生きと働く社員の力は、企業理念を実現するための「最大の推進力」です。
第一三共グループでは、社員が継続的に成果を創出していくために、活力ある組織風土の醸成や、
柔軟で多様な働き方への支援・取り組みを推進しています。

活力ある組織風土の醸成

ビジネスを取り巻く環境変化が激しく、社員の価値観も多様化するなかでは、ますます社員間の闊達なコミュニケーションやお互いを理解しあう組織風土の醸成が大切です。日々の業務を通して、また社内イベントでの交流や第一三共グループコミュニケーション誌などを通じ、社員同士、あるいは経営層と社員のコミュニケーションを様々な形で推進しています。
たとえば、第一三共、アスビオファーマ、第一三共RDノバーレなど研究開発に携わる社員が情報やノウハウを共有し、交流を深める機会としてR&Dフォーラムを毎年開催しています。選出された若手社員が中心となり、パネルディスカッション、ポスター発表、シンポジウム、ラボツアー(研究所見学)などを企画・運営し、研究開発本部長と社員が活発に議論するなど相互理解を深めています。

効率的なタイムマネジメントで成果を創出

意欲ある社員がやりがいをもって成果を出し続けられるよう、またその時々の職場や生活環境に合わせた働き方を選択できるよう、フレックスタイム制や裁量労働制などの労働時間制度を設けています。それにより、自律性・計画性を高め、慢性化しがちな業務にメリハリを持たせ、リフレッシュや自己啓発時間の確保に繋げ、ワークライフサイクル(※)を推進しています。

(※)ワークライフサイクル:一般的にはワークライフバランスと表現していますが、第一三共グループでは、バランスという両立や天秤のイメージではなく、仕事と生活の好循環の意味をこめて、「ワークライフサイクル」という名称で独自の考え方を提唱し、浸透を図っています。

くるみん

多様性のある働き方を支援する制度

仕事と出産・育児の両立支援の面では、2009年より子育て支援に取り組む企業として継続的に厚生労働省から認定マーク「くるみん(※)」を取得しています。第一三共、第一三共ヘルスケア、第一三共プロファーマ、アスビオファーマ、第一三共RDノバーレ、第一三共ビジネスアソシエで「くるみん」を取得しており、さらに国内グループ全社での認定取得を目指しています。
また、仕事と介護の両立支援の面では、法定水準を超える介護休業や半日単位でも取得可能な介護休暇などを設けています。
このような当社の働きやすい職場づくりが他の企業の模範となるものであると評価され、厚生労働省から2011年度に「ファミリー・フレンドリー企業部門 東京労働局長優良賞」を、2012年には「均等推進企業部門 東京労働局長優良賞」を受賞しました。

(※)くるみん:厚生労働省が認定した従業員子育て支援事業の愛称。子育て支援など一定の基準を満たした企業や法人などはそのマークを広告や商品などに付け加えることができる。

社員の声

本社スタッフ職 築地 麻衣子 法学部政治学科卒

2人の娘(2013年11月、2016年3月)を出産し、二度の産前産後休暇※1と育児休業※2を取得しました。
一度目の時は初めての出産・育児で、仕事と両立できるか不安もありましたが、周囲の先輩方も妊娠・出産を経て働き続けていたことが大きな励みとなりました。周囲の理解や支援のおかげで、二度目の時は不安はありませんでした。
復職後は保育所への送迎のため、育児時間制度※3と育児短時間制度※4を活用し、送迎に合わせた出勤・退社時間を設定して勤務しています。実際の労働時間は短くても、勤務の内容はフルタイムもしくは120%の成果を出したい、支えてくださるメンバーや組織に対してより貢献したい!photoという強い想いで仕事に向き合うようになりました。朝、保育園に送ってからは子供のことは考えません。逆にお迎えに行ってからは精一杯子供と向き合うことで、メリハリを意識しています。
働く上では大変なことや苦労、悩みが生まれることもありますが、第一三共にはそれらを分かちあう仲間がいます。そして、努力をしていれば応援してくれる人が必ずいます。ときに厳しく適切なアドバイスをくださる上司や先輩、そして、大切な同期。さらに後輩の新たな発想に刺激を受けることもあり、『人』が『人』を育てる風土に感謝しながら働く毎日です。

※1 産前・産後休暇 産前は出産予定日を含めた前6週間(多胎妊娠の場合14週)、産後は出産日の翌日から8週間、無給(健康保険組合から産休中の生活保障として『出産手当金・手当付加金』は支給)にて休業できる

※2 育児休業制度 満1歳に達しない子を養育する社員を対象に、子が満1歳になる誕生日前日まで無給にて休業できる(それを超えて休業が必要な場合は、子が1歳6か月に達する前日もしくは1歳到達後最初の4月30日までの間で延長可)

※3 育児時間 1歳未満の子を養育する社員を対象に、有給にて1日2時間まで育児に充てる時間を確保できる

※4 育児短時間勤務制度 小学校3年生までの子を養育する社員を対象に、無給にて1日2時間まで育児に充てる時間を確保できる